西日本、2000年に1度の超巨大地震の可能性！口永良部噴火を川内原発に関連付けないマスゴミ！大地動乱

西日本、2000年に1度の超巨大地震の可能性！

口永良部噴火を川内原発に

関連付けないマスゴミ！

大地動乱の時代…

ダイヤモンド・オンライン
http://diamond.jp/articles/-/68220?display=b
植草一秀の『知られざる真実』より
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2015/05/post-7bb1.html

つまり、西日本の超巨大地震が近い将来、

来るかもしれないということですか？

そうです！

東日本では、

貞観地震や3.11クラスの地震が

1000年に1度のサイクルで起きている。

注意すべきなのは、

この西日本での2000年に1度の

超巨大地震の少し前に、

東日本で巨大地震が起きている点です。

西日本で2000年に1度起こる

超巨大地震の前触れである

可能性が高いのです。

加えて、首都圏直下型地震や、

富士山の噴火も警戒すべきです。

これらが起こる確率は100％です。

必ず起こる。富士山にしても、

人間で言えばまだ20歳。

非常にパワフルな火山です。

大災害が重なれば経済損失は甚大

巨大地震は必ず起こる

想像を絶する経済損失に！

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口永良部噴火を川内原発に

関連付けないマスゴミ

植草一秀の『知られざる真実』

神戸大学名誉教授の石橋克彦氏は１９９４年に

『大地動乱の時代』（岩波新書）

http://goo.gl/rM9t1o

を刊行されている。

日本列島の地震活動が活動期に入っているとの警告を発したのである。

地震予知研究センター長で東海大学海洋研究所教授の長尾年恭氏も同様の指摘をする。

http://diamond.jp/articles/-/68220

「日本は明らかに地震国であり、火山国です。日本の国土面積は世界の0.28％ですが、世界の地震の10％は日本で起きている。火山活動は7～10％です。そして、地震や火山の活動には、揺らぎがあります。つまり「活動期」と「静穏期」があり、行ったり来たりする。今がどうかというと、明らかに活動期に入ったと見るべきでしょう。」

石橋克彦氏は２０１１年５月２３日の参議院行政監視委員会において、次のように発言している。

「そもそも日本列島は地球上で最も原発建設に適さない場所です。

世界中の地震をプロットしますと、地球上では地震というのは線上またはベルト上に起こっているわけですけども。非常に活発な地震活動のベルトの中に日本列島は全域がすっぽりはいってしまうわけです。

面積でいいますと、日本の国土とそれから領海と排他的経済水域の一部、合計した場合、地球の総面積の0.3パーセント弱ですけれども、その範囲内にですね。実に地球の地震、全地震の約10％が集中しています。で、こういう所にはそもそも原発はつくるべきではないのです。」

石橋克彦氏は、この参議院行政監視委員会で次の点も指摘している。

「福島第一原発の大事故はですね、大津波によって非常用ディーゼル発電機が全部死んでしまった。で、全電源喪失がおこって冷却ができなくなったからである、と言われておりますけれども、実は地震、津波の前にですね地震の揺れ、そのもので重大事故が発生した可能性がかなり大きいと思います。」

つまり、東電福島第一原発の過酷事故の原因は津波ではなく、地震そのものであった疑いが濃厚に存在するのである。

東日本大震災の大きな特徴のひとつは、揺れの時間が非常に長かったことで、揺れが長時間続いた、長時間の繰り返しによる、「繰返し荷重」というものによって原発が損傷を起こしたことが十分考えられることを石橋氏は指摘している。

また、本ブログ、メルマガでは、産業技術総合研究所は、福島原発事故が発生する前に、過去の地震、津波の検証から、福島第一原発の津波対策の不備を警告してきた事実を何度も伝えてきた。

５月２５日付記事にも記述したように、独立行政法人産業技術総合研究所は、西暦８６９年に発生した貞観地震によって巨大津波が東北地方太平洋岸に襲来した事実を検証し、そのうえで東電福島第一原発の津波対策の不備を強く警告した。

この点に関連して、地震予知研究センター長の長尾年恭氏は、現代日本の状況に照らして極めて重大な警告を発している。

「貞観地震の9年後に関東で直下型の大地震が起きており、さらにその9年後には「仁和地震」が起きている。

仁和地震は、南海トラフ巨大地震のことだと考えられています。」

「3.11以降の地質調査の結果で、西日本では2000年に1度、超巨大地震が起きていることが分かったのです。

南海トラフ巨大地震は、東海地震・東南海地震・南海地震の3連動地震のことですが、2000年周期で、地震の範囲が九州や沖縄まで延びて、かつ非常に大きな規模のもの起きているのです。

一方、東日本では、貞観地震や3.11クラスの地震が1000年に1度のサイクルで起きている。注意すべきなのは、この西日本での2000年に1度の超巨大地震の少し前に、東日本で巨大地震が起きている点です。」

東日本で１０００年に一度のサイクルで巨大地震が起きている。

西日本では２０００年に一度のサイクルで超巨大地震が起きている。、

そして、西日本の超巨大地震の少し前に東日本の巨大地震が起きている。

２０１１年３月１１日にＭ９．０の巨大地震を経験した私たちは、これに連動する関東の巨大地震、西日本の超巨大地震を警戒しなければならないということになる。

鹿児島県の口永良部島がマグマ噴火を引き起こした。

日本全国の火山活動が活発化しているなかで、警戒されていた火山の一つがマグマ噴火を引き起こしたのである。

蔵王、草津白根山、箱根山、御嶽山、阿蘇山、桜島、そして口永良部島の火山活動の活発化が警戒されてきたが、御嶽山に続き、口永良部島が爆発した。

火山活動が活発化している阿蘇山、桜島と、同一直線状に位置するのが口永良部島である。

この状況下で、安倍政権は鹿児島県川内市に所在する、九州電力川内原子力発電所の再稼働をこの夏にも強行する構えを示している。

この行動が日本国憲法第１３条に反することは明白である。

川内原発の再稼働を絶対に許すわけにはいかない。

続きは本日の
メルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」

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川内原発、再稼働への警告！39の火山が囲み、巨大噴火カルデラ火山５つ！九州消滅の危機にさらされている！ルール無用の川内原発、月刊宝島

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日本列島は活動期に

巨大地震・火山噴火に挑む日本の予知力

――長尾年恭・東海大学海洋研究所教授

　地震予知研究センター長に聞く

ダイヤモンド・オンライン

【テーマ4】今度は“2000年に1度”の大津波が西日本を襲う!?30～40年以内に必ず来る「3つの巨大地震」の正体――東海大学地震予知研究センター・長尾年恭教授｜2012年の論点を読む｜ダイヤモンド・オンライン

「想定外」というキーワードで語られる東日本大震災だが、歴史的に見れば、同じ規模の巨大地震は繰り返し起きている。「起こることは確実だが、いつなのか？」という難問に、科学者たちはどのようにアプローチしているのだろうか。東海大学海洋研究所教授で地震予知研究センター長を務める長尾年恭氏に聞いた。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン編集部津本朋子）

活動期に入った日本列島

西日本で超巨大地震の可能性も

――3.11以降、日本列島は地震や火山噴火の活動期に入ったのでしょうか？

そもそも、日本は明らかに地震国であり、火山国です。日本の国土面積は世界の0.28％ですが、世界の地震の10％は日本で起きている。火山活動は7～10％です。そして、地震や火山の活動には、揺らぎがあります。つまり「活動期」と「静穏期」があり、行ったり来たりする。今がどうかというと、明らかに活動期に入ったと見るべきでしょう。

この3月3日にはチリ南部の活火山・ビジャリカ山が噴火。日本列島も明らかに活動期に入っており、巨大地震や火山噴火が続くことを覚悟しなければならない

東日本大震災では「想定外」という言葉を多くの人が使いましたが、これは正しくない。なぜなら、およそ1100年前に起きた「貞観地震」の記録が残っているからです。

さらに言えば、貞観地震の9年後に関東で直下型の大地震が起きており、さらにその9年後には「仁和地震」が起きている。仁和地震は、南海トラフ巨大地震のことだと考えられています。

こうした地震は、各地に残っている古文書をもとに研究されています。代表的な古文書である古事記や日本書紀は700年代に作られたもので、それ以前に関しては地質調査で調べます。

そして3.11以降の地質調査の結果で、西日本では2000年に1度、超巨大地震が起きていることが分かったのです。南海トラフ巨大地震は、東海地震・東南海地震・南海地震の3連動地震のことですが、2000年周期で、地震の範囲が九州や沖縄まで延びて、かつ非常に大きな規模のもの起きているのです。

一方、東日本では、貞観地震や3.11クラスの地震が1000年に1度のサイクルで起きている。注意すべきなのは、この西日本での2000年に1度の超巨大地震の少し前に、東日本で巨大地震が起きている点です。

大災害が重なれば経済損失は甚大

巨大地震は必ず起こる

想像を絶する経済損失に

――つまり、西日本の超巨大地震が近い将来、来るかもしれないということですか？

そうです。東日本大震災は、西日本で2000年に1度起こる超巨大地震の前触れである可能性が高いのです。加えて、首都圏直下型地震や、富士山の噴火も警戒すべきです。

これらが起こる確率は100％です。必ず起こる。富士山にしても、人間で言えばまだ20歳。非常にパワフルな火山です。

――想像を絶する被害となりそうです。

多くの人が一番気にするのは、「起こるのは確実として、どのくらい人的・経済的被害が出るか」という点だと思います。首都圏直下型に関して言えば、日本の建物は耐震化が進んでいるから、倒壊よりは火事を警戒すべきです。

一方、西日本の超巨大地震は津波が心配です。たとえば、西表島では標高85メートルのところに「津波岩」と呼ばれる岩があります。海から津波で運ばれた岩なのです。このほか、九州や四国、静岡でも数十メートルの津波の跡が見つかっています。

経済損失に関しては、首都圏直下型と南海トラフは、それぞれ300兆円の損失と予想されています。富士山噴火による損失は、予測が難しい。2兆5000億円という数字が出ていますが、これは火山灰による農作物の不作など、直接的被害のみの予測です。

たとえば、2010年にアイスランドで火山が噴火したとき、飛行機がたくさん欠航になりましたよね。富士山が噴火すれば、成田空港や羽田空港が使えなくなるのは言うまでもなく、東名高速もスリップするから通行止め、新幹線もパンダグラフが壊れて不通、という事態になるでしょう。こうした間接的な被害額については、まだ誰も計算できていないのです。

しかも、過去の例を見れば、これらの災害はある時期にまとまって起きている。ただでさえ、日本は1000兆円以上の借金がある国なのに、さらに被害額300兆円クラスの地震が2回、そこに富士山噴火も加われば大変な事態となるはずで、日本発の世界恐慌というシナリオも考えられます。

方法論が間違っているから予知技術が発達しない

方法論と人手不足がネックだが
予知は決して不可能ではない

――起こることが確実である以上、地震予知ができればと思いますが、なかなか難しいようですね。

1995年の阪神大震災、そして2011年の東日本大震災のいずれも、事前に予知をすることができませんでした。それで現在、地震予知関連予算が大きく削られたばかりか、全国的に地震学者や火山学者が不足する事態が起きています。志望する学生の数も少ないから、そのうち地震学者や火山学者がゼロになるのではないかと危惧されています。

確かに地震予知は難しい。「30年以内の発生確率」といった程度ではダメで、起こる数日内くらいには分からないと、被害を食い止める効果がありません。その精度では現在、予知はできていない。

「できないのなら研究を止めてしまえ」という人もたくさんいますが、私は適切な手を打って研究を進めれば、予知は可能だと思っています。ただ、現在のやり方では無理です。

全国に最新鋭の地震計をたくさん設置しても、予知はできません。理由は簡単。地震計は地震が起きないと動かないですから。起きてしまった地震のメカニズムを研究するには役立ちますが、地震計にいくら予算をかけても、予知の技術は進歩しないのです。

ではどうするか。地震や火山の噴火には、必ず前兆があります。人間が病気の兆候を見つけるために、心電図やMRI、CTスキャンなどをとるのと同じで、こうした前兆をさまざまな角度から観察することが、予知には必要なのです。

たとえば、私が注目しているジャンルの1つが、「破壊の物理学」と呼ばれるものです。物が壊れる際に起こることを調べている研究者たちのノウハウが今、地震予知に応用され始めているのです。また、火山活動に関しては、火口のモニタリングや火山ガスの観測などが不足しています。御嶽山の噴火も、こうしたことをしていれば、予知できていたのです。

2000年の有珠山噴火は、なぜ予知できたのか？

有珠山噴火はなぜ予知できたのか？
必要な「火山のホームドクター」

人手不足も大問題です。たとえば、2000年に起きた、北海道の有珠山噴火は予知に成功し、事前に住民が避難できました。岡田弘先生（現・北海道大学名誉教授）という、有珠山の「ホームドクター」と言うべき方が、常時観測しておられたからです。ほかの火山はどうかというと、桜島や伊豆大島がそこそこ観測できている以外は、人がいないというのが現状です。富士山ですらそうで、毎日見ている研究者はいない。

日本中が活動期に入っている今、定年退官された先生方を総動員して、全国の火山をモニタリングすべきだと、私は思います。

――地震・火山大国なのに、ずいぶんと遅れているのですね。

そうなのです。たとえば、NATO（北大西洋条約機構）では、「戦争より自然災害の死者の方が多い」ことに注目していて、災害対策に力を入れています。また、ペルーやエクアドル、フィリピンなどの地震・火山国では、国際協力機構（JICA）の支援で最新鋭の火山のモニタリングシステムが導入されています。

たとえば、フィリピンのマニラ近郊にあるタール火山の観測所は、日本の火山観測よりもはるかに進んだモニタリングができている。一方、支援している側の日本では「予知はできない」との理由で予算が縮小され、観測機器が老朽化していたり、人手不足に悩んでいる。皮肉なことです。

日本でも、予知に適した研究を積み重ね、研究者育成に力を入れれば、5年後には「予知ができないなんて嘘だ」と思ってもらえるだけの実績は出せると思っています。天気予報のように7～8割の的中率にはならないかもしれないですが、5割、いや3割でも有効活用できるはずです。

たとえば、すでに地震予知情報を活用している病院があります。大手術の際に、地震が来て停電になっても大丈夫なように、機材やスタッフをいつも以上にそろえておくのです。

むろん、3割で満足ということではない。精度を増して行くのはわれわれ科学者の仕事ですが、科学は徐々に発展します。カネも人も限度を超えて削ってしまうことは、発展の芽を摘むようなものです。このことを、政府にはよく考えていただきたい。

ダイヤモンド・オンラインより
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狂気、川内原発は大噴火でも安全！安倍答弁、再稼働めぐり／小規模噴火でも全電源喪リスクと専門家！