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安倍の衆院解散/リーマンショック級の金融危機と巨大な天変地異が起きる事を黙示か?TBSで禁句失言

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安倍の衆院解散/

リーマンショック級の金融危機と

巨大な天変地異が

起きる事を黙示か?

TBSで禁句失言?…

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唐突な解散総選挙は、2015年、円株同時大暴落による国民の大混乱!と/800兆円、対米返済運動阻止の体制? 米国が対日借金『800兆円』を返してくれれば、日本国民の高齢化対策資金も十分!それを恐れる世界支配層…


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消費税10%を1年半も延期して

衆院解散を決めた安倍総理

:近未来、

リーマンショック級の金融危機と

巨大な天変地異が

起きることを黙示しているのか

新ベンチャー革命2014年11月19日 No.1012

1.安倍総理、解散・総選挙の宣言の際、金融危機と巨大な天変地異に言及

 2014年11月18日夕刻、安倍総理は予定通り、年内の衆院解散・総選挙を宣言しました。

さらに、その夜のTBS報道番組に出演して、リーマンショック級の金融危機や巨大な天変地異が起きたら、消費税10%引き上げの再延長もあり得ると述べています(注1)。

 安倍総理は消費税10%の実施を1年半延長すると言いましたが、今の世の中、一瞬先は闇ですから、1年半先の日本がどうなるかは実に不確実です。

そこで、安倍氏はリーマンショック級金融危機と巨大天変地異という言葉をあえて発したのです。

これは、恐らく、失言でしょう。言ってはいけなかった禁句だったはずです。

これを聞いた国民は、今後1年半の間にまたもリーマンショック級金融危機や巨大天変地異が起きるかもしれないと思います、なにしろ、総理の口から飛び出した禁句ですから・・・。

 つい洩らしたこの言葉“リーマンショック級金融危機”と“巨大天変地異”に、安倍氏の唐突な解散・総選挙決断の裏に隠された真の理由の一端が垣間見られます。

2.やはり、来年、とんでもない金融危機で日本国民はパニックになるのではないか

 本ブログでは、来年の日本における金融危機をすでに予言しています(注2、注3、注4)。

近未来、米国FRBは政策金利の利上げに踏み切り、それをきっかけに、世界中の米ドルがいっせいに米国に還流するはずです。

数百兆円規模の巨額の円資産をもつ外資はいっせいに円売りドル買いに走り、同時に日本株売却に走るはずです。そして、円株同時大暴落という金融危機が日本を襲うでしょう。

 アベノミクスの化けの皮がこれではがされるのです。そのことは、財務省・日銀はすでに承知しています。アベノミクスの金融緩和政策は米国FRBと米政府のデフォルト回避・救済が、隠された真の目的であり、財務省・日銀はこの売国政策をアベノミクスに紛れ込まして、国民を欺いたに過ぎません。彼らは確信犯の真性売国奴です。

 このまま行くと、安倍政権は来年、窮地に追い込まれるのです。そのことを、安倍氏は財務省・日銀から聞かされているはずです。そのため、TBS出演時、ポロっと漏らしてしまったということです。

3.米国寡頭勢力は、日本から資産を奪うとき、天変地異を起こして、能天気日本国民をパニックに陥れる習性がある

 2011年、3.11大地震・津波事件の際、急激な円高が起きて、日銀は100兆円規模の円売りドル買いを行っています(注5)。

 本ブログでは、3.11事件は人工的天変地異とみなしていますが、国民が地震津波でパニックになっているとき、米国寡頭勢力(米国戦争屋および欧米銀行屋)はこっそりと100兆円規模のわれらの国富を収奪したとみています。

そして、財務省・日銀はそれに嬉々として協力しています。なぜなら、日銀は100兆円規模の巨額の円売り・ドル買いオペを3.11事件発生前から事前準備していたと思われるからです、あまりに手回しがよかったわけです。

なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。

 3.11事件同様に、1985年の日航機御巣鷹山墜落事件や1995年の阪神淡路大地震事件も偽装事故・人工災害の疑いがあります。米国では新自由主義者の国際金融資本がぼろもうけする際に行う偽装事故や人工災害はショック・ドクトリン(惨事便乗型資本主義、すなわち、惨事便乗型ぼろもうけ)と命名されています(注6)。

4.2011年の3.11事件ショック・ドクトリン以降、200兆円規模の国富が移転された

 財務省の本邦対外資産負債残高(注7)の推移を観ると、2011年の3.11事件ショック・ドクトリン以降、われらの国富が200兆円規模で日本から米国に移転されていると推定されます。下記に日本の対外資産の推移を示します。

     日本の対外資産 円/米ドル 日本の対外資産
年     円ベース   年平均  ドルベース 関連事件

2004年末   434兆円   108円  4.0兆ドル
2005年末   506兆円   110円  4.6兆ドル
2006年末   558兆円   116円  4.8兆ドル
2007年末   610兆円   118円  5.2兆ドル
2008年末   519兆円   103円  5.0兆ドル リーマンショック発生
2009年末   554兆円    94円  5.9兆ドル リーマンショック直後
2010年末   560兆円 88 円  6.4兆ドル
2011年末   582兆円    80円  7.3兆ドル 3.11 事件発生
2012年末   662兆円    80円  8.3兆ドル
2013年末   797兆円 98 円  8.2兆ドル
2014年末  ???兆円  120円(?)??兆ドル

 この統計から見えるのは、2008年のリーマンショックで米国政府がデフォルト危機に陥ったので、米国寡頭勢力(FRBオーナー)は、デフォルト寸前の米ドルを日本に売りつけ、デフォルト危機を回避しようと企んだと思われます。そのとき、その企みに日本国民が気付かないよう、3.11事件を起こし、そのショック・ドクトリンで、日本国民をパニックに陥れたと疑われます。

 安倍氏が昨日、緊張のあまり、TBSで口をすべらした“リーマンショック級の金融危機”と“巨大な天変地異”(3.11大津波大地震を連想させる)という言葉から、安倍氏は米政府のデフォルト危機回避と3.11事件の関係を知っているのではないでしょうか。

5.来年起こるのは、3.11事件ショック・ドクトリンの揺り戻しか

 日航機墜落事件後の1985年末のプラザ合意で、急激な円高となりましたが、90年代初頭のバブル崩壊は、その揺り戻し現象とみなせます。

そして、2011年の3.11事件時以降の米デフォルト回避のための200兆円規模の国富移転(新帝国循環)時にも、異常な円高が起きていますが、来年、その揺り戻しで、円暴落による日本発金融危機が起きることが予測できます。

 アベノミクスは米国救済のための国富の対米移転に過ぎなかったことを国民が気付かないよう、またもショック・ドクトリンが行われる予定なのでしょう、だから、安倍氏はそれを巨大な天変地異と口を滑らせたのではないでしょうか。

 日航機墜落、阪神淡路大震災、そして東日本大震災、原発事故と同じ手口のショック・ドクトリンが繰り返されています。彼ら米寡頭勢力は同じ手口を繰り返す習性があります。

来年、金融危機と同時にまたもショック・ドクトリンが日本で起こる可能性があります。安倍氏ははしなくも、それをTBSにて口を滑らして黙示したのではないでしょうか。

 ちなみに、米国寡頭勢力を構成する米戦争屋は米国民から米国の戦争参加の同意を得るために、米国民にもショック・ドクトリンを行いますが、9.11偽旗テロ事件はその典型でしょう。

注1:時事通信“金融危機なら増税再延期=法改正で対応-安倍首相”2014年11月19日
http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2014111900010

注2:本ブログNo.1009『年内の衆議院解散・総選挙が避けられないとすれば、その目的は中国から毛嫌いされている安倍氏のチェンジのためではないか:日本を属国支配する米国某勢力も逆らえない闇勢力による要求か?』2014年11月13日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34350806.html

注3:本ブログNo.1010『年内の衆議院解散・総選挙が行われるのか:われら国民の虎の子・年金積立金130兆円が合法的に収奪されるのではないかという悪い予感』2014年11月14日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34353907.html

注4:本ブログNo.1011『年内の唐突な衆議院解散・総選挙サプライズは来年に起こる円株同時大暴落とハイパーインフレによる日本国民の大パニックへの防御体制つくりか』2014年11月16日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34360234.html

注5:本ブログNo.402『3.11東日本大震災の火事場泥棒:ATM窃盗7億円ではなく100兆円規模の大被害か』2011年7月16日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25587397.html

注6:ショック・ドクトリン
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%BB%E3%83%89%E3%82%AF%E3%83%88%E3%83%AA%E3%83%B3

注7:財務省 本邦対外資産負債残高
http://www.mof.go.jp/international_policy/reference/iip/data.htm

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